1: 新芽がお送りします 2021/03/30(火) 13:23:32.39 ID:iwsuwLRtM
Ｊリーグが４月１日付で抜本的な改革を検討する「リプランニング推進サポートチーム」をたち上げることが２９日、関係者の話で分かった。木村正明専務理事（５３）が中心となり、外部からも有識者を招いて、Ｊ１の上位にあたるプレミアリーグの創設、外国籍選手枠の撤廃、Ｊ参入の緩和策などを本格的に検討する。村井満チェアマン（６１）の任期満了となる来年度までに方向性を示す。
関係者によると、同チームはリーグ、クラブの将来を見据え、既存のルールや形にとらわれない改革案を検討する場になるという。目玉の一つがプレミアリーグ構想で、Ｊ１の上位にあたる新リーグを新設。参加クラブをＪ１の１８クラブ（今季はコロナ禍で２０クラブ）から、１０～１４程度に減らす案だ。頭打ちが懸念されるリーグとクラブの経営規模を拡大する案として注目している。
現在はＪリーグが試合の放映権を一括管理し、契約金を各クラブに配分する。配分金は同じカテゴリー内均一で、人気クラブとそうでないクラブの格差が生まれにくい。共存共栄の方針で運営してきたが、Ｊリーグは来年で３０周年を迎え、競争へと舵（かじ）を切っていく方針。プレミア構想では、クラブが独自に放映権を管理する案なども検討される見通しだ。
助っ人枠の撤廃、東京都区内のＪクラブ誕生へ向けたＪ参入緩和策など、現行のルールを超えた議論が交わされる。今後の３０年を見据え、Ｊリーグが大きく変わる可能性がある。
関係者によると、同チームはリーグ、クラブの将来を見据え、既存のルールや形にとらわれない改革案を検討する場になるという。目玉の一つがプレミアリーグ構想で、Ｊ１の上位にあたる新リーグを新設。参加クラブをＪ１の１８クラブ（今季はコロナ禍で２０クラブ）から、１０～１４程度に減らす案だ。頭打ちが懸念されるリーグとクラブの経営規模を拡大する案として注目している。
現在はＪリーグが試合の放映権を一括管理し、契約金を各クラブに配分する。配分金は同じカテゴリー内均一で、人気クラブとそうでないクラブの格差が生まれにくい。共存共栄の方針で運営してきたが、Ｊリーグは来年で３０周年を迎え、競争へと舵（かじ）を切っていく方針。プレミア構想では、クラブが独自に放映権を管理する案なども検討される見通しだ。
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